コラム
2008年10月16日
貸株のリスクが顕在化
リーマンの破綻が、思わぬリスクの顕在化に警鐘を鳴らした。
それは、貸株という制度。
株式の保有者が、証券会社などに対して株式を貸す取引だ。
証券会社は、売りを立てたい市場参加者に株式を転貸する。
もとの株式の保有者は、貸株料という副収入が得られるため、最近では個人にまで利用が広まっている。
リーマンの破綻では、リーマンが借りていた株式の返済が凍結されるという事態になり、もとの保有者は貸株を解除して株式を売却することができなくなってしまった。
貸株の形態にもよるが、多くの場合、貸し先は証券会社や信託銀行だ。
だから、貸株を行う投資家は、証券会社や信託銀行への信用リスクをとっていることになる。
しかし、リーマンのケースでは、その信託銀行のリスクというより、そのまた貸し先であるリーマンの信用リスクが発現した。
市場の流動性を確保するのに一役買っている貸株だが、投資家にとっては思わぬ落とし穴があった。
それは、貸株という制度。
株式の保有者が、証券会社などに対して株式を貸す取引だ。
証券会社は、売りを立てたい市場参加者に株式を転貸する。
もとの株式の保有者は、貸株料という副収入が得られるため、最近では個人にまで利用が広まっている。
リーマンの破綻では、リーマンが借りていた株式の返済が凍結されるという事態になり、もとの保有者は貸株を解除して株式を売却することができなくなってしまった。
貸株の形態にもよるが、多くの場合、貸し先は証券会社や信託銀行だ。
だから、貸株を行う投資家は、証券会社や信託銀行への信用リスクをとっていることになる。
しかし、リーマンのケースでは、その信託銀行のリスクというより、そのまた貸し先であるリーマンの信用リスクが発現した。
市場の流動性を確保するのに一役買っている貸株だが、投資家にとっては思わぬ落とし穴があった。
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